２月24日、オープンフォーラム「ネット時代のメディアとジャーナリズム」を開催しました。
その模様を、新コミュニティー「日経メディア社会ネットワーク」のページでご紹介しております。
　
http://mediasociety.weblogs.jp/blog/2010/02/mediaforum.html

２月24日18時30分より、オープンフォーラム「ネット時代のメディアとジャーナリズム」をUSTREAMでネット中継予定です（プログラム下記エントリー参照）。どうぞご覧ください。
　
ＵＲＬ
http://www.ustream.tv/channel/forum0224
　
ハッシュタグ
#mf224
　
※当日、ネット環境や機材トラブルなどにより、ネット中継を中断または中止することがあります。
　悪しからず、ご了承くださいますようお願い申し上げます。

日本経済新聞社は、ネット時代のメディアのかたち、ジャーナリズムの将来について議論するフォーラムを２月24日に開催いたします。

※定員に達しましたため、参加募集を締め切らせていただきました。
　多数のご応募をいただき、誠にありがとうございました。
　
※パネリストが変更になりました。
　
※当日、ネット中継等の実施を予定しています。
　開催当日、このウェブサイトにてご確認ください。
　http://nikkeidigitalcore.jp/

　
ネット社会において、今後求められるメディアとはどのようなものか。既存のマスメディアとソーシャルメディアはどのように連携、あるいは融合していくのか。メディアビジネスの新たな可能性は――。
　
今回のフォーラムではこれらの点について、ソーシャルメディア、マスメディア、ユーザーの垣根を越え、自由に討論することを目的に企画いたしました。ブログやＳＮＳ、「ツイッター」などで情報を発信しておられる方をはじめ、メディア関係者、あるいはこれからのメディアのあり方にご興味をお持ちの方々に積極的にご参加いただければ幸いです。
　
また当日は、主催者であります日本経済新聞社より、本テーマに関連する新サービスについてもご紹介させていただく予定です。
　
皆様のご参加を、心よりお待ち申し上げております。
　
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オープンフォーラム
　「ネット時代のメディアとジャーナリズム」
　
　
【開催概要】
　
日　時　：　２月24日（水）　18:30～20:30
　
会　場　：　日経カンファレンスルーム（日本経済新聞社ビル６階）
　　　　　　東京都千代田区大手町１－３－７
　　　　　　http://www.nikkei-hall.com/access/index.html　
　　　　　　※日経ビルは2009年４月に上記の住所に移転いたしました。
　　　　　　※経団連会館、ＪＡビル、日経ビルの３棟が並んでおり、
　　　　　　　大手町駅方面から来ると一番奥が日経ビルです。
　　　　　　　オフィス入口とは別に、日経ホール＆カンファレンスル
　　　　　　　ーム専用のエレベーターがございますので、これを使い
　　　　　　　６階までお上がりください。
　
主　催　：　日本経済新聞社
　
協　力　：　アジャイルメディア・ネットワーク、日経デジタルコア
　
定　員　：　80名
　
参加費　：　無料（事前登録制）
　
申込締切：　定員に達した時点で締め切りとさせていただきます。
　
　
プログラム：
　
18:30～18:50　主催者あいさつ・日本経済新聞社新サービスのご紹介
　
18:50～20:25
　パネルディスカッション「ネット時代のメディアとジャーナリズム」
　
　　パネリスト：
　　高広伯彦氏　（スケダチ｜高広伯彦事務所／ブログ「mediologic.com/weblog」）
　　津田大介氏　（メディアジャーナリスト）
　　徳力基彦氏　（アジャイルメディア・ネットワーク社長）
　　椿奈緒子氏　（cybozu.net ＣＥＯ／ブログ「椿ブログ」）
　　藤代裕之氏　（ジャーナリスト／ブログ「ガ島通信」 ）
　　（司会）日本経済新聞社　編集局産業部編集委員　小柳　建彦
※当初ご出席予定でした古川享様は、都合によりご欠席となりました。
　
20:25～20:30　今後のイベント予定などについて
　
　

　
　昨年、日本の出版界に黒船騒ぎをもたらした「グーグル・ブック検索」和解問題。08年10月に出された当初和解案に対して、09年9月までに全世界から400以上の異議申し立てや意見が裁判所に提出された。それらを反映して、11月に修正和解案が出され、対象著作物が、米国著作権局に登録された著作物および英国、カナダ、オーストラリアで出版された著作物に限定されたことにより、わが国の著作権者は対象外となった。これによって「黒船」は去った、一難去ってやれやれだという受け止め方もなくはないようだが、再び「鎖国」に戻るようでは、日本の将来は危うい。
　

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　昨年末の１２月３０日、政府は２０２０年を見据えた「新成長戦略」の基本方針を閣議決定した。この基本方針では、情報通信技術（ＩＣＴ）を「新たなイノベーションを生む基盤」と位置づけ、「情報通信技術の利活用による国民生活向上・国際競争力強化」の実現を目指すとしている。ＩＣＴは、新政権の成長戦略の中核に位置付けられようとしている。新政権下で具体化に向けて動き出した情報通信政策の方向性を整理してみたい。（本稿中意見にわたる部分は筆者の個人的見解です）
　

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　１月３日の「日経ヴェリタス」紙によれば、2010年の投資のカギは4つの「E」とのことである。Emerging（新興国）、Eco･Energy（環境）、Elderly people（高齢者市場）、E-commerce（電子商取引）――こうしたキーワードに関連した事業が成長するとの見通しが示されていた。インターネットバブルからちょうど10年が経過しようとしているが、当時もE-commerceは大いに投資家に期待されていたことを思い出した。
　

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